周産期総合情報サイト

【日本参加婦人科学会】第9回産婦人科意識動向調査（2016年12月調査）中間報告   2017/03/03 up!

【概要】
調査結果のまとめと考察

・2016年度は新専門医制度導入の延期という混乱があり、研修指導施設の責任者としては、将来への不安定要素が先延ばしになった一方、現状を打開出来ない停滞感を抱えた年であった。

・産婦人科の現状についての認識は、2010年をピークとして、6年連続で悪化しており、調査を開始した2008年以来の最悪の結果だった2015年よりさらに悪化した。この状況にはもはや地域差は認められず、全国ほぼ同様と考えられる。

・本調査はこれまで、その年度の新規専攻医数の変動とほぼ連動してきていたが、今年度は9月30日時点の新規専攻医が前年度より微増している状況で、この結果となったことが注目される。

・状況悪化の理由としては、産婦人科医の減少・未充足、産婦人科新規専攻医の減少が最大のものであることに変化はないが、今年度調査では、特に女性医師の増加・男性医師の減少という状況の中で、産休・育休取得者が増加し、それを残った医師の勤務負担の増加で補うしかない現場の切迫した状況が伝わってくる結果となった。

・今年度は特に、女性医師の就労継続・復帰促進のための院内保育所の整備等具体的な記載が多く認められた。

・女性医師の勤務環境の改善、産休・育休からの復帰体制の整備とともに、勤務負担が増加している男性医師、子どものいない女性医師への対応を含め、勤務環境を抜本的に改善し、病院の産婦人科が将来にわたって安定的な診療継続をはかることを可能にするための具体的方策の必要性がさらに高まっていると考えられる。

・1年間導入が先送りとなった新専門医制度に対しては、批判的な意見が多くよせられている。

・具体的な優先課題としては、これまでの調査同様、産婦人科医をふやす努力、女性医師の勤務環境整備、地域格差・偏在対策、が上位を占めたが、専攻医を増やすための方策として、初期研修における産婦人科研修の再必修化を求める声が増えていた。