周産期医療の広場 トピックス

このサイトでは、分娩取扱医療機関情報・産婦人科研修施設情報•生殖補助医療(ART)登録施設の情報を提供しています。
○「分娩取扱医療機関」は財団法人日本医療機能評価機構が運営する産科医療補償制度の2011年1月時点における参加医療機関リストを元に本サイトで作成し、定期的に更新しています。ただし、個々の医療機関の分娩取扱を絶対的に保証するものではありません。
○「新生児低体温療法対応施設」は新生児低体温療法登録事業(http://www.babycooling.jp/)提供の「新生児低体温療法公開承認施設一覧」を元に作成し、公開しています。
○「産科危機的出血に対する動脈塞栓術を施行可能な病院」は日本インタベンショナルラジオロジー学会(日本IVR学会 http://www.jsivr.jp/)が公開しているリストを元に作成し、公開しています。
○「研修施設情報」は各学会が公表している施設情報を元に作成し、公開しています。
○「生殖補助医療(ART)登録施設」は日本産婦人科学会が公開しているサイトの情報http://www.jsog.or.jp/public/shisetu_number/index.htmlを元に作成し、公開しています。
※電話番号および施設URLにつきましては本サイトで独自に調査したものです。
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【医療改革委員会】産婦人科医の必要数に関する試算ー概要版-    2016/12/10 up!

【概要】
産婦人科医の必要数に関する試算 ー概要版-

産婦人科新規専攻医数と将来における分娩取扱医師数との関係
年間90万分娩に対応するために必要な産婦人科医数の試算

公益社団法人
日本産科婦人科学会
医療改革委員会

検討の目的
・本検討は、現状の産婦人科医の過酷な勤務条件を改善し、地域分娩環境確保のために最小限必要な産婦人科医及び新規産婦人科専攻医数を明らかにすることを目的とした。
・まず現状の産婦人科医数、性別年齢構成を考慮し、今後の産婦人科新規専攻医数が350名から500名の場合の5年後、10年後の分娩取扱医師数の将来予測を行った。
・次に、今後の分娩取扱病院の規模の変化を考慮した上で、年間90万分娩に対応しつつ在院時間短縮を実現するために必要な新規専攻医数を試算した。

結論

・安全で持続可能な地域分娩環境を確保するためには、毎年最低限500名の新規産婦人科専攻医の確保が必須である。

・新規専攻医の確保と平行して、分娩取扱病院の大規模化など、分娩現場の産婦人科医の勤務条件の改善を早急に実現する必要がある。


  • 2016-12-10 必要産婦人科医数試算概要.pptx
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