周産期医療の広場 トピックス

このサイトでは、分娩取扱医療機関情報・産婦人科研修施設情報•生殖補助医療(ART)登録施設の情報を提供しています。
○「分娩取扱医療機関」は財団法人日本医療機能評価機構が運営する産科医療補償制度の2011年1月時点における参加医療機関リストを元に本サイトで作成し、定期的に更新しています。ただし、個々の医療機関の分娩取扱を絶対的に保証するものではありません。
○「新生児低体温療法対応施設」は新生児低体温療法登録事業(http://www.babycooling.jp/)提供の「新生児低体温療法公開承認施設一覧」を元に作成し、公開しています。
○「産科危機的出血に対する動脈塞栓術を施行可能な病院」は日本インタベンショナルラジオロジー学会(日本IVR学会 http://www.jsivr.jp/)が公開しているリストを元に作成し、公開しています。
○「研修施設情報」は各学会が公表している施設情報を元に作成し、公開しています。
○「生殖補助医療(ART)登録施設」は日本産婦人科学会が公開しているサイトの情報http://www.jsog.or.jp/public/shisetu_number/index.htmlを元に作成し、公開しています。
※電話番号および施設URLにつきましては本サイトで独自に調査したものです。
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周産期医療提供体制の見える化~将来需要やアクセスを踏まえて~   2015/08/23 up!

【概要】
周産期医療提供体制の見える化~将来需要やアクセスを踏まえて~

石川雅俊
国際医療福祉大学大学院准教授
医療福祉経営専攻 医療経営管理分野
日本産科婦人科学会医療改革委員会委員

 日本産科婦人科学会は、産婦人科医療改革グランドデザイン2015において、「地域基幹分娩取扱病院重点化プロジェクト」を通じて地域基幹分娩取扱病院の重点化・大規模化を迅速に推進し、勤務条件の改善が可能な体制とするとしている。
 周産期医療提供体制の今後の方向性を検討する上では、医療圏単位の需要供給の現状を定量的に「見える化」した上で、議論を深めていくことが有用であろう。そこで今回我々は、入手可能なデータを用いて、供給体制、将来需要、受診アクセス等の地域差の視点を中心に、周産期医療提供体制の見える化を試みたので、その結果を紹介する。
 本研究により、はじめて二次医療圏ごとの周産期医療提供体制の実情を可視化し、周産期医療を享受すべき地域住民の立場から、周産期医療機関へのアクセス時間に関する分析を行い、その結果を示すことができた。今後、データの更新と精緻化により、さらに詳細な分析を進めていく予定である。
  • 2015ー8ー26受領 石川先生投稿修正版  周産期_0825Update.pdf