周産期医療の広場 報告書等

このサイトでは、分娩取扱医療機関情報・産婦人科研修施設情報•生殖補助医療(ART)登録施設の情報を提供しています。
○「分娩取扱医療機関」は財団法人日本医療機能評価機構が運営する産科医療補償制度の2011年1月時点における参加医療機関リストを元に本サイトで作成し、定期的に更新しています。ただし、個々の医療機関の分娩取扱を絶対的に保証するものではありません。
○「新生児低体温療法対応施設」は新生児低体温療法登録事業(http://www.babycooling.jp/)提供の「新生児低体温療法公開承認施設一覧」を元に作成し、公開しています。
○「産科危機的出血に対する動脈塞栓術を施行可能な病院」は日本インタベンショナルラジオロジー学会(日本IVR学会 http://www.jsivr.jp/)が公開しているリストを元に作成し、公開しています。
○「研修施設情報」は各学会が公表している施設情報を元に作成し、公開しています。
○「生殖補助医療(ART)登録施設」は日本産婦人科学会が公開しているサイトの情報http://www.jsog.or.jp/public/shisetu_number/index.htmlを元に作成し、公開しています。
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報告書等

【平成26年度厚労科研特別研究】「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」報告書⑪   開催日 2015/04/10

平成26年度 厚生労働科学研究費補助金(厚生労働科学特別研究事業)
「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」
分担研究報告書

周産期医療体制に求められる助産師の役割 

研究分担者 葛西 圭子(公益社団法人 日本助産師会 専務理事)

研究要旨
出産する女性の背景と周産期医療体制の状況は、必ずしも出産する上では望ましい状況とは言えない。子ども虐待等ハイリスク妊産婦の状況も深刻である。これらの状況を確認し、周産期医療体制に求められる助産師の役割について考察することを目的とした。
助産ケアの安全性の担保についての取り組みについて、①助産ケアの基本となる助産師教育、②助産実践能力基準検討、③産科医師、小児科医師との連携強化の好事例、④助産師に係るガイドラインの4つについて検討した。助産師教育の高度化と、現任教育の強化、そして医師等との連携、助産ケアの安全性を担保するためのガイドラインの整備状況は充実してきている。持続可能な周産期医療体制のために助産師は、役割を明確にして、その専門性を活かすように努力すべきである。
  • 2-8 周産期医療体制に求められる助産師の役割.pdf
参照サイト:なし