周産期医療の広場 報告書等

このサイトでは、分娩取扱医療機関情報・産婦人科研修施設情報•生殖補助医療(ART)登録施設の情報を提供しています。
○「分娩取扱医療機関」は財団法人日本医療機能評価機構が運営する産科医療補償制度の2011年1月時点における参加医療機関リストを元に本サイトで作成し、定期的に更新しています。ただし、個々の医療機関の分娩取扱を絶対的に保証するものではありません。
○「新生児低体温療法対応施設」は新生児低体温療法登録事業(http://www.babycooling.jp/)提供の「新生児低体温療法公開承認施設一覧」を元に作成し、公開しています。
○「産科危機的出血に対する動脈塞栓術を施行可能な病院」は日本インタベンショナルラジオロジー学会(日本IVR学会 http://www.jsivr.jp/)が公開しているリストを元に作成し、公開しています。
○「研修施設情報」は各学会が公表している施設情報を元に作成し、公開しています。
○「生殖補助医療(ART)登録施設」は日本産婦人科学会が公開しているサイトの情報http://www.jsog.or.jp/public/shisetu_number/index.htmlを元に作成し、公開しています。
※電話番号および施設URLにつきましては本サイトで独自に調査したものです。
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報告書等

【平成26年度厚労科研特別研究】「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」報告書⑩   開催日 2015/04/10

平成26年度厚生労働科学研究費補助金(厚生労働科学特別研究事業)
「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」
分担研究報告書

「産婦人科医と総合診療医の協働による周産期医療人的資源の改善に関する研究」

研究分担者 鳴本 敬一郎 浜松医科大学 
 産婦人科家庭医療学講座 特任助教 

研究要旨
 総合診療医との協働により産科医の業務負担軽減を期待できる。協働が産婦人科施設内で完結するのであれば産婦人科内で協働の在り方を規定し、産婦人科施設と離れた総合診療科と協働する場合は、医学的側面だけではなく、法的整合性、医療事故への対応、社会認知の確立状況などを考慮した協働の在り方を模索していく必要がある。また、実際に協働していく上で、総合診療医の周産期医療における立場・役割を社会的に保証し、それを担うための適切なトレーニングと評価あるいは認定システムを構築していくことが望まれる。
  • 2-7 産婦人科医と総合診療医の協働による周産期医療人的資源の改善に関する研究 一体版.pdf
参照サイト:なし