周産期医療の広場 報告書等

このサイトでは、分娩取扱医療機関情報・産婦人科研修施設情報•生殖補助医療(ART)登録施設の情報を提供しています。
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【平成26年度厚労科研特別研究】「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」報告書⑤   開催日 2015/04/10

厚生労働科学特別研究
「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」
分担研究報告書
「周産期医療体制と救急医療体制の整備に関する研究」

研究分担者: 池田智明 (三重大学医学部 産婦人科学講座 教授)

研究協力者:有賀 徹(昭和大学医学部 救急医学講座、教授)
三宅 康史(昭和大学医学部 救急医学講座、准教授)
関沢 明彦(昭和大学医学部 産婦人科学講座、教授)
中田 雅彦(川崎医科大学 産婦人科学2、教授)
村越 毅(聖隷浜松病院 産婦人科、部長)
清水 敬樹(多摩総合医療センター 集中治療科、部長)
櫻井 淳(日本大学医学部 救急医学系救急集中治療医学分野、部長)
長谷川 潤一(昭和大学医学部 産婦人科学講座、助教)
仲村 将光(昭和大学医学部 産婦人科学講座、助教)
貞廣 智仁(東京女子医科大学八千代医療センター 救急科、部長)
田中 博明(国立循環器病研究センター 周産期・婦人科)

研究要旨
 わが国の周産期死亡率の低さは世界的に最高水準である。これに対して妊産婦死亡率は近年低下しているものの、未だ先進国平均水準であり改善の余地がある。現在、母体安全に関する問題点がいくつか挙げられるが、その一つは産科出血死亡が未だ約30%を占め、死亡原因の第一位であることである。また、脳出血と心臓病という一般疾患の合併、すなわち間接産科的死亡が死亡全体の40%以上と徐々に増加してきた。さらなる死亡減少を目指すためには、産婦人科以外の診療科と協同して診療にあたる必要性があると考える。これまで産婦人科医療は自己完結的に過ぎる傾向があった。本研究の目的は母体安全のために、救急救命とより良い協力体制を確立することである。2013年に開催された救急医療体制等のあり方に関する検討会を受けて、施設内連携を深める方策、両医療の交流の促進、症例検討の実施などを行った。
 妊産婦死亡救急症例検討評価委員会を開催するとともに、産科出血により生存したニアミス症例・死亡症例について検討した。検討内容から、施設内連携を深め、両医療の交流の促進を進めるため、産婦人科医と救命救急医が共通言語(共通のガイドライン)を有することが重要と結論し、両医療共同で産科救急ガイドライン・産科救急教育プログラムの作成を開始した。
  • 2-2 周産期医療体制と救急医療体制の整備に関する研究.pdf
参照サイト:なし