周産期医療の広場 報告書等

このサイトでは、分娩取扱医療機関情報・産婦人科研修施設情報•生殖補助医療(ART)登録施設の情報を提供しています。
○「分娩取扱医療機関」は財団法人日本医療機能評価機構が運営する産科医療補償制度の2011年1月時点における参加医療機関リストを元に本サイトで作成し、定期的に更新しています。ただし、個々の医療機関の分娩取扱を絶対的に保証するものではありません。
○「新生児低体温療法対応施設」は新生児低体温療法登録事業(http://www.babycooling.jp/)提供の「新生児低体温療法公開承認施設一覧」を元に作成し、公開しています。
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報告書等

【平成26年度厚労科研特別研究】「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」報告書③   開催日 2015/04/10

平成26年度厚生労働科学研究費補助金(厚生労働科学特別研究事業)
「持続可能な周産期医療体制の構築のための研究」

研究代表者 海野信也 北里大学医学部産科学単位 教授

平成26年度研究成果総括報告書(2)
わが国の周産期医療体制の課題-論点の整理

研究分担者
有賀徹 昭和大学病院・院長
石川雅俊 国際医療福祉大学・准教授
池田智明 三重大学・教授
楠田聡 東京女子医科大学・教授
田村正徳 埼玉医科大学・教授
中井章人 日本医科大学・教授
中村友彦 長野県立こども病院・副院長
鳴本敬一郎 浜松医科大学・特任助教
葛西圭子 公益社団法人日本助産師会・専務理事

研究要旨

 本特別研究における分担研究及び公開研究会での検討の結果、わが国の周産期医療体制の課題として、以下の4つの主要な論点が抽出された。
1. 周産期医療システムの「質」の評価→可視化
2. 周産期医療機関へのアクセスの確保
3. 周産期医療人材の確保と養成
4. 他の診療領域との連携
今後の周産期医療体制整備指針の改定等の機会に、これらの課題についてさらに検討され、具体的な施策につながっていくことが期待される。

  • 1-2 平成26年度研究成果総括報告書(2).pdf
参照サイト:なし